元来の小泉氏の「変人」イメージもプラスして国民のためになる規制緩和・民営化への不退転の意志と気迫が伝わり、国民にとって重要なはずだが、なんら納得のいく解決策の見えない「年金・子育て」よりも「何が良くなるかよく解らないけれども、何か社会が良くなりそうだ」という「今後の期待感」から人気が集まったと感じています。
（６月中旬～７月中旬に行った朝日新聞の世論調査で、「実績」（２０％）よりも「期待」（７６％）で投票先を決めるとでておりますが、一般的に投票行動は「今後の期待感」で決まるものと考えられます。）

　東国原氏の場合は、地方自治の勉強を大学院でしたけれども、国政に関しては何の経験も無いはずなのに、はるかに困難な職務である「政権党の総裁、総理」の望みを表明したことで、国政転身の理由と疑問の説明に追われることで、地方分権への意図が疑われ、国民からは「総理・総裁」が目的としか見えなくなりました。
　さらに、「残りの知事の任期はフラーっとさせてもらう」などの失言、「自分が総裁になれば自民党は負けない」の発言までも飛び出し、己の人気・実力に対する過信すら感じさせられました。

　「東国原シアター」の失敗は、本来の目的が「地方分権」「総理・総裁」のどちらの場合でも、東国原氏が持つコミュニケーション手段で可能なイメージ変化の限界点を見誤った点にあると思います。

全ページのブログのコラムを拝読し、「言葉の威力」という
ものを、改めて強く感じました。また、恐ろしくも感じました。

力関係が、コミュニケーションによって左右したり、それがＰＲといった「見せ方」などの戦略でしようされ、社会的地位なるものが失いもするし、返り咲きもする。

ひとつの野心を突き通す、大きな武器（言葉の説得性）、
それこそが日本人に足りないものであると、強く感じました。

最近、これらの分野に興味を持つようになりましたので、
是非、「オバマ現象のカラクリ」を買いに、本屋へ行こうと
思います。

未熟者の意見ではありますが、自分は、いかに主張をするかを考えるばかりで、「相手にいかに伝わったか」、「納得させるにはどんな話し方が良いのか」といった所まで、考えが行き渡らないのが現状です。

武田徹氏の「戦争広告代理店」にもあるように、世の中には、ＰＲ企業（米国）といった、国際政治の流れをも作り出してしまう企業、といった映像報道を駆使し、コミュニケーションや広報を武器とした職業もある。

他国と一概に比べるのはどうかとは思うが、日本は米国に比べ、自己演出がまだまだ甘いんだな、と強く感じました。

コミュニケーション力学について、もっと勉強したいです。
「何をどうすればよいのか」などといった具体的な技術や、実務的な部分、How toといったものも、たくさん読んで、学びたいです。
（勿論、理論だけでなく、日常生活における経験といった実際の行いもおろそかにしないことも大切にして。）

長文の上、乱文、失礼いたしました。